盗撮はバレる？逮捕の流れやリスク、対処法を徹底解説
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記事目次
盗撮は一瞬の気のゆるみから人生を大きく狂わせかねない重大な犯罪行為です。
発覚すれば、たとえ逮捕されなくても後日書類送検や社会的信用の失墜につながることもあります。
本記事では、盗撮がバレる理由、逮捕された場合の流れ、起こり得るリスク、適切な対処法、そして絶対に避けるべきNG行動等について詳しく解説します。
万が一の際、正しい知識と冷静な対応が不可欠です。
盗撮がバレる理由とは？
盗撮がバレる主な理由は、不自然な行動や道具の発見、スマホ・クラウドの証拠、被害者の気づきによる通報です。
盗撮事案の多くは現場で発覚し、その後の刑事手続によって重い処罰を受ける可能性があります。
不自然な行動が目立ってしまう
盗撮は、どうしても“普通じゃない動き”になります。
たとえばスマホを床に向けたまま歩いたり、カバンを変な角度で持っていたりと、周囲の人と異なる不自然な動きになっています。
周囲の人やお店の人が「何か変だな」と感じることが多く、防犯カメラにもその不審な行動が残ります。
実際に「動きが変だったから注視してみると盗撮に気づいた」と警察に通報されて逮捕されるケースは非常に多いです。
盗撮に使った道具が見つかる
カバンに仕込んだ小型カメラや改造スマホなど、使っていた道具が見つかることで発覚するケースもあります。
警察や施設の職員がチェックした際に見つかるほか、機械のレンズが光に反射して周囲の人にバレることもあります。
発見された機器の中に動画が残っていると、明確な証拠になり、盗撮していないと主張しても弁解が通りにくくなります。
スマホやクラウドに証拠が残っている
過去に撮った動画が、スマホやクラウドに保存されていたことで発覚するパターンもあります。
動画を削除しても、警察の解析で復元されることが多く、「撮っていない」「スマホの誤操作で撮ってしまった」などの主張も通りにくくなります。
また、SNSの匿名アカウントに意図的に投稿したり、誤って投稿してしまうなど、デジタル上の“足跡”から発覚することもあります。
被害者や周囲の人に気づかれる
スカートの中にスマホが向いていた、鏡にスマホの動きが映っていたなど、被害者自身や周囲の人が違和感に気づき、その場で通報されるケースも非常に多いです。
現場で取り押さえられ、警察に引き渡されることもあります。
盗撮は一瞬の気のゆるみでも重い罪に問われることがあるので、盗撮がバレた際には早めの相談が大切です。
盗撮がバレて逮捕された場合の流れ
盗撮で逮捕された場合の流れは、①現行犯逮捕と事情聴取、②勾留中の取調べ、③起訴・不起訴など処分決定の３段階に分かれます。
被害者との示談や反省の態度が処分結果にも影響します。
現行犯逮捕・事情聴取
盗撮行為が現場で発覚すると、被害者や周囲の人が通報し、警察官が駆けつけて現行犯逮捕されることがあります。
現場でスマホや小型カメラに動画が保存されていた場合、それが証拠となり逮捕に直結します。
逮捕後は警察署に連行され、氏名・住所・職業などの基本事項や、盗撮の動機・手口などについて事情聴取を受けます。
取調べでは、動画の有無や保存状況も確認されます。弁護士会の当番弁護士制度はありますが、被疑者として逮捕された場合の精神的不安はとても大きいものですので、当番弁護士が速やかに来なければ、弁護人になろうとする者として私選弁護士の速やかな接見依頼が重要です。
勾留・取り調べ
逮捕後、警察は最大72時間の間に事件を検察官に送致します。
検察官が勾留を請求し、裁判官が認めると、被疑者は10日間（延長で最大20日間）勾留されることになります。
この期間に、再度詳細な取調べが行われ、スマホやクラウドの解析、被害者の供述、現場映像などの証拠も集められます。
余罪があれば再逮捕、再勾留が行われることもあり、身柄拘束期間は長引く傾向にあります。
勾留中も取り調べは続きますので、接見に来た弁護士との打ち合わせにより取り調べ対応と事件の見通しについてアドバイスを貰うことは重要です。
処分決定と今後の対応
被疑者を起訴する権限は検察官にのみ認められていますので（起訴独占主義）、捜査の結果、検察官が起訴・不起訴の判断を行います。
初犯かつ軽微なケースであれば不起訴処分となることもありますが、悪質性が高い場合や再犯歴がある場合は、略式起訴や正式起訴され、罰金刑や懲役刑になることもあります。
しかし、起訴前の段階からも、弁護人を通じて被害者への謝罪や示談交渉を行うことが出来ます。
特に示談が成立すると、不起訴や執行猶予など、より寛大な処分につながる可能性があるため、早期に弁護士へ相談し、適切な対応を取ることが重要です。
盗撮がバレたが逮捕されなかった場合の流れ
盗撮行為が発覚したものの、その場で逮捕されなかった場合でも、後日重大な問題に発展する可能性があります。
たとえば、現場で被害者や警備員、施設関係者に注意され、その場では「注意のみ」や「警察に通報されず解放される」というケースもあります。
しかし、被害者が後から警察に相談した場合や、防犯カメラ映像などから身元が特定された場合には、後日呼び出しや任意の取調べを受ける可能性があります。
また、その場で警察が来たが「任意同行」にとどまり、逮捕には至らなかった場合でも、携帯電話や所持品が押収されることがあり、そこに盗撮の痕跡（動画など）があれば、証拠として押さえられ、後日書類送検されるケースがあります。
書類送検とは、身柄を拘束せずに検察へ事件を送る手続きで、最終的には検察官が起訴・不起訴を判断します。
不起訴となれば前科はつきませんが、悪質性が高ければ起訴され、略式罰金刑などに発展することもあります。
たとえ逮捕されなかった場合でも、事実が明るみに出た時点で早期に弁護士へ相談し、被害者との示談を進めることで、より有利な結果を得られる可能性が高まります。
盗撮がバレた場合のリスク・影響
盗撮がバレた場合、刑事処罰による前科リスク、職場や学校での処分、家族や恋人との関係悪化、社会的信用の喪失など、人生全体に深刻な影響が及ぶおそれがあります。
刑事処罰による前科のリスク
盗撮行為は、軽犯罪法違反、迷惑防止条例違反や性的姿態等撮影罪に該当し、発覚すれば警察に逮捕・送致される可能性があります。
初犯でも罰金刑や略式起訴があり、悪質な場合には懲役刑となることもあります。
正式に起訴され有罪が確定すれば前科が付き、将来的な社会活動に重大な支障をきたします。
また、前科があると再犯時に刑が重くなるなど、長期的なリスクも大きくなります。
職場や学校での信用失墜・処分
盗撮が発覚し、たとえ不起訴や軽微な処分にとどまったとしても、その事実が職場や学校に知られた場合、重大な懲戒処分（解雇・退学）につながる可能性があります。
特に教職、公務員、医療関係者など信用が重視される職種では、即時の職務停止や懲戒解雇となる可能性もあります。
一度失った信用は取り戻しにくく、転職や再就職にも大きなハンデになります。
家族・恋人との信頼関係の崩壊
盗撮という行為は、家族や恋人など身近な人々の信頼を著しく損なう結果を招きます。
警察への連行や報道によって事実が知られれば、「裏切られた」「知らなかった一面が怖い」と感じさせ、離婚や破局に発展することも少なくありません。
また、実家暮らしの場合は親族に対しても強い精神的ショックを与え、家族全体の評判や生活に影響を及ぼすこともあります。
社会的信用の失墜と再起の困難さ
一度「盗撮をした人」というレッテルが貼られると、その後の人生においてあらゆる場面で信用を得るのが難しくなります。
友人関係や地域コミュニティから孤立するだけでなく、インターネット上に実名や事件内容が残れば、転職活動や婚活、引っ越し先でのトラブルなど、日常生活にまで悪影響が及ぶことがあります。
匿名であってもSNS等で拡散されれば、実質的に身元が特定されることもあり、再起には長い時間と努力が必要です。
盗撮がバレた場合の対処法
盗撮がバレた場合の対処法として、①弁護士への早期相談、②被害者との示談交渉、③再発防止策の実施が重要です。
いずれも処分の軽減や社会的影響の抑制に大きく関わります。
早期に弁護士へ相談する
盗撮が発覚した場合、まず最優先で行うべきは弁護士への相談です。
逮捕されていなくても、警察からの呼び出しや今後の捜査に備えて、適切な法的アドバイスを受けることが重要です。弁護士は、取調べ対応のアドバイスや、余計な自白を避ける方法、今後の流れの見通しなどを丁寧に説明してくれます。
特に初犯かつ反省の意思が明確であれば、不起訴や執行猶予に向けて交渉の余地もあるため、できるだけ早い段階で弁護人を立てることで、処分の軽減や社会的ダメージの最小化が期待できます。
被害者との示談を進める
盗撮事件では、被害者との示談が処分の大きな分かれ目となることがあります。
被害者に誠意を持って謝罪し、精神的苦痛に対する慰謝料を提示することで、被害届の取り下げや不起訴処分の可能性が高まります。
ただし、加害者自身が直接連絡を取ると逆効果になる恐れがあるため、交渉は必ず弁護士を通じて行うのが原則です。
示談書を正式に作成し、金銭の支払いと引き換えに合意を得ることで、事件の早期解決や社会的影響の抑制にもつながります。
示談成立は、裁判官や検察官への有利なアピール材料にもなります。
反省と再発防止策を明確にする
処分を軽くするためには、形式的な反省ではなく、具体的な再発防止策を示すことが重要です。
たとえば、性犯罪加害者向けの再発防止プログラムに参加したり、カウンセリングを受けたりすることで、「二度と繰り返さない」という意思を客観的に裏付けられます。
また、日常生活の中でスマホやカメラ機器の扱いを制限する、SNSや刺激的なコンテンツとの距離を置くなど、自分なりの制御手段を確立することも大切です。
こうした努力は、警察や検察、裁判所からの心証にも大きく影響し、寛大な処分につながる可能性があります。
盗撮がバレた場合にやってはいけない行動
以下では、盗撮発覚後にやってはいけない行動について解説しています。
証拠隠滅や被害者への直接連絡、虚偽供述、SNSでの軽率な発言、放置して逃走することは、処分を重くするリスクがありますので、注意が必要です。
証拠の隠滅・データの削除
盗撮が発覚した後、スマートフォンやクラウドに保存されているデータを削除するなど、証拠隠滅を試みる行為は非常に危険です。
警察の捜査では高度なデータ復元技術が用いられるため、たとえ削除したとしても、復元や履歴確認によって隠した事実が明らかになることが多くあります。
これにより「証拠を隠そうとした」という悪印象を与え、情状も不利に働き、処分が重くなる原因となりかねません。
万一、すでにデータを削除してしまった場合でも、嘘を重ねず、正直にその経緯を説明し、深く反省している態度を示すことが重要です。
証拠は隠すのではなく、速やかに弁護士に相談し、適切な対応方針を練ることが、今後の処分を軽くするための最善の道となります。
被害者へ直接連絡を取る
盗撮が発覚した後、加害者が自ら被害者に連絡を取ろうとする行為は、たとえ謝罪の意図があったとしても極めて危険です。
被害者は大きな精神的ショックを受けており、加害者からの連絡は、さらなる恐怖や精神的負担を与えることになりかねません。
場合によっては、脅迫や証人威迫とみなされ、処分を重くする要素として取り扱われるリスクすらあります。
特に、謝罪や示談を口実にして直接接触を試みると、状況をかえって悪化させる結果になりかねません。
謝罪や示談を希望する場合には、必ず弁護士を通じて行動する必要があります。
感情的になり、自己判断で連絡を取ることは絶対に避けるべきです。
弁護士が間に入ることで、被害者の心情にも配慮した適切な対応が可能となり、結果的に処分の軽減に繋がる可能性も高まります。
まずは冷静に、専門家である弁護士へ相談することが、最善の選択肢です。
不適切な取り調べ対応
盗撮事件で取り調べを受ける際に、事実と異なる供述をしたり、明白な証拠があるにもかかわらず否認を続ける対応は、極めて危険です。
警察や検察は、防犯カメラ映像や押収したデータなどの客観的証拠をもとに捜査を進めており、虚偽の供述はすぐに矛盾として露呈します。
そうなると、反省の意思がない、悪質であると判断され、処分が重くなるリスクが高まります。
もちろん、被疑者には黙秘権や供述の自由が保障されており、無理に自白する義務はありません。
しかし、特に初犯の場合には、虚偽の供述で信用を失うよりも、正直に事実を認め、真摯な態度を示すことが、処分軽減に結びつくことが多いのが現実です。
取り調べは精神的にも大きな負担を伴うため、焦って誤った対応をしてしまうリスクも高まります。
取り調べに臨む際には、必ず弁護士に相談し、助言を受けながら慎重に対応することが重要です。
SNS等での軽率な投稿
盗撮が発覚した後に、SNSやブログ、掲示板などで不用意な発言や投稿をしてしまうことは、非常に危険です。
たとえば、「たいしたことない」「冤罪だ」などといった投稿が拡散されると、たとえ真意がどうであっても、世間から加害者としてのイメージが固定されてしまうおそれがあります。
また、被害者に関する情報や、事件の詳細を示唆する内容を書き込んだ場合には、名誉毀損やプライバシー侵害とみなされ、民事・刑事の両面で新たな法的責任を問われるリスクもあります。
さらに、ネット上の投稿は消しても完全に回収できず、証拠として残り続ける可能性が高い点も注意が必要です。
炎上による社会的信用の失墜、職場や学校への影響といった二次被害に発展するケースも少なくありません。
事件発覚後は、感情的な発信を控え、SNSやインターネット上での言動に最大限の注意を払うべきです。
基本的には、投稿を一切行わず、速やかに弁護士へ相談し、今後の対応について慎重に判断することが大切です。
そのまま放置し逃げようとする
盗撮が発覚したにもかかわらず、「今はバレていないから大丈夫だろう」「知らないふりをしていれば問題ないだろう」と考えて何の対応もせずに放置しようとするのは、極めて危険な対応です。
現行犯で逮捕されていなかったとしても、後日、防犯カメラ映像や目撃者の証言などから身元が特定され、警察から呼び出しを受けるケースは少なくありません。
その際、何の対応もしていなかった事実が「反省の意思なし」と受け取られ、悪質性が強く評価される可能性があります。
さらに、逃亡や証拠隠滅の恐れがあると判断されると、身柄を拘束（勾留）されるリスクも高まります。
放置や逃避は状況を悪化させるだけであり、処分を軽減するどころか、かえって重い結果を招きかねません。
発覚後はできるだけ早く弁護士に相談し、適切な対応方針を練ったうえで、自主的に動くことが非常に重要です。
早期の対応が、結果的に最もダメージを抑えることにつながります。
まとめ
盗撮は思わぬ行動や痕跡から発覚し、逮捕・勾留・起訴といった刑事手続きに発展することがあります。
たとえ逮捕されなくても、後日書類送検や社会的信用の喪失など深刻な影響を受ける可能性が高く、職場や家庭、将来にまで悪影響を及ぼしかねません。
本記事では、盗撮がバレる典型的な理由から、リスク、正しい対処法、そして避けるべきNG行動までを網羅的に解説しました。
もっとも、事案に応じて適切な対応は異なるので、万が一の場合には弁護士にご相談されるのが良いでしょう。
- 得意分野
- 不貞慰謝料 、 離婚 、 その他男女問題 、 刑事事件 、 遺産相続 、 債務整理
- プロフィール
- 広島大学法学部 卒業 神戸大学法科大学院 修了
