買春は犯罪になる?違法となるケースや刑罰・逮捕の可能性を解説
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記事目次
「買春は犯罪になるのか」「相手が18歳未満だった場合は逮捕されるのか」と疑問や不安を感じている方もいるのではないでしょうか。
買春は売春防止法で禁止されていますが、成人同士の買春行為そのものには刑罰が設けられていません。
一方、18歳未満の相手に金銭などを渡して性的な行為をした場合は、児童買春罪に問われる可能性があります。
また、相手の年齢や行為の内容によっては、不同意性交等罪や青少年保護育成条例違反が成立する場合もあります。
この記事では、買春が犯罪になる条件や刑罰、逮捕された場合の流れ、捜査を受けたときの対処法、弁護士に相談するメリットについて解説します。
買春とは?売春との違いと法律上の扱い

買春とは、一般的に金銭などの対価を渡して性的な行為をすることです。
法律上の扱いは相手の年齢や行為の内容によって異なるため、売春防止法と児童買春に関する法律を区別して理解する必要があります。
買春の意味と売春防止法の規定
買春とは、金銭などの対価を支払って性的な行為の相手となることを指します。
一方、売春とは、対価を受け取って性的な行為をすることです。
売春防止法第2条では、売春を「対償を受け、又は受ける約束で、不特定の相手方と性交すること」と定義しています。
また、同法第3条では、売春する行為とその相手方になる行為の両方を禁止しています。
つまり、売春する側だけでなく、金銭などを支払って性交する側も法律上は禁止の対象です。
しかし、法律上の売春は、不特定の相手との性交を対象としているため、金銭を伴う性的な行為がすべて売春防止法上の売春に該当するわけではありません。
行為の内容や相手との関係によって、適用される法律が異なります。
成人との買春に刑罰がない理由
売春防止法では、売春とその相手方になる行為を禁止していますが、成人同士の単純な売買春行為そのものを処罰する規定は設けられていません。
そのため、売春防止法上の禁止行為に該当しても、それだけで刑罰を受けるわけではありません。
一方、同法では、売春を助長する次のような行為に刑罰を設けています。
- 売春をするために公衆の目に触れる方法で勧誘する行為
- 売春の相手方を周旋する行為
- 売春を行う場所を提供する行為
- 売春をさせることを業とする行為
このように、売春防止法は売春行為そのものだけでなく、売春を広げたり助長したりする行為の規制を重視しています。
なお、成人同士であっても、暴行や脅迫を伴う性的な行為などには別の犯罪が成立する可能性があります。
買春と児童買春の違い
買春と児童買春の大きな違いは、性的な行為の相手が18歳未満であるかどうかです。
児童買春は「児童買春・児童ポルノ禁止法」によって規制されており、成人との買春とは異なり、買春した行為自体が処罰の対象となります。
両者の主な違いは次のとおりです。
| 比較項目 | 成人との買春 | 児童買春 |
| 相手の年齢 | 18歳以上 | 18歳未満 |
| 主な法律 | 売春防止法 | 児童買春・児童ポルノ禁止法 |
| 対象となる行為 | 法律上は不特定の相手との性交 | 性交・性交類似行為・一定の性的接触 |
| 買春行為自体の刑罰 | 原則なし | 5年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金 |
| 逮捕の可能性 | 単純な買春行為のみでは原則なし | あり |
児童買春では、相手が性的な行為に同意していた場合でも、法律で定められた要件を満たせば犯罪が成立します。
そのため、相手から誘われた場合や、本人が金銭を求めてきた場合でも注意が必要です。
児童買春が成立する4つの要件

児童買春罪が成立するかどうかは、相手の年齢や対価の有無、性的な行為の内容などから判断されます。
主に確認される4つの要件について解説します。
相手が18歳未満であること
児童買春罪の対象となる「児童」とは、18歳未満の者を指します。
そのため、16歳や17歳の高校生だけでなく、学校に通っていない18歳未満の相手も法律による保護の対象です。
また、現在は18歳から成年となりますが、児童買春罪の対象年齢も18歳未満とされています。
相手が性的な行為に同意していた場合でも、18歳未満であれば児童買春罪が成立する可能性があります。
一方、18歳以上の相手との行為については、児童買春罪は成立しません。
しかし、強制的な性的行為などがあれば、別の犯罪に問われる可能性があります。
金銭などの対価を渡す約束があること
児童買春罪が成立するには、性的な行為の対価として金銭などを提供したり、提供する約束をしたりすることが必要です。
対価には、現金だけでなく、性的な行為の見返りとなる物品なども含まれる場合があります。
また、対価を渡す相手は児童本人に限られません。
児童との性的な行為を仲介した人や、児童の保護者などに対価を渡すケースも対象となります。
実際に金銭を支払っていなくても、対価を渡す約束をして性的な行為に及んだ場合は、児童買春罪が成立する可能性があります。
一方、単に食事をごちそうしたり、プレゼントを渡したりしただけで直ちに児童買春になるわけではありません。
性的な行為との対価関係があるかどうかが重要です。
性交や性交類似行為などをすること
児童買春罪の対象となる性的な行為は、性交だけではありません。
児童買春・児童ポルノ禁止法では、次の行為なども対象としています。
- 性交
- 性交類似行為
- 性的好奇心を満たす目的で児童の性器・肛門・乳首を触る行為
- 性的好奇心を満たす目的で児童に自分の性器・肛門・乳首を触らせる行為
そのため、性交まで至っていない場合でも、一定の性的な接触があれば児童買春罪が成立する可能性があります。
なお、法律が定める性的な行為に至っていない場合でも、具体的な状況によっては別の法律による規制が問題になることがあります。
相手の年齢について認識があること
児童買春罪の成立には、相手が18歳未満であることについての認識も重要です。
相手が成人だと信じており、18歳未満である可能性も認識していなかった場合には、犯罪の故意が否定される可能性があります。
しかし、単に「18歳以上だと思っていた」と説明するだけで、必ず罪に問われなくなるわけではありません。
たとえば、次のような事情が確認されます。
- 相手が自分の年齢をどのように説明していたか
- SNSやメッセージに年齢に関する記載があったか
- 制服や学校生活など、未成年者であることをうかがわせる事情があったか
- 18歳未満かもしれないと認識していた可能性があるか
18歳未満かもしれないと認識しながら性的な行為をした場合には、未必の故意が認められる可能性があります。
年齢を偽られていた場合でも、やり取りの内容などを踏まえた慎重な判断が必要です。
買春で問われる罪と刑罰

買春に関連する犯罪には、児童買春罪のほかにも、不同意性交等罪や青少年保護育成条例違反などがあります。
どの犯罪が成立するかによって、刑罰の内容や重さが異なります。
児童買春罪の刑罰
児童買春・児童ポルノ禁止法第4条では、児童買春をした者に対して、5年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金を定めています。
拘禁刑とは、2025年6月から従来の懲役刑と禁錮刑に代わって導入された刑罰です。
児童買春罪では、事件の内容によって罰金刑となる場合もあれば、拘禁刑が科される場合もあります。
処分の判断では、主に次のような事情が考慮されます。
- 被害児童の年齢
- 性的な行為の内容や回数
- 対価の金額や約束の内容
- 同様の行為を繰り返していたか
- 前科や前歴の有無
- 示談の成立状況や反省の程度
初犯であっても、事件の悪質性が高い場合には重い処分となる可能性があります。
また、児童買春の仲介や勧誘などについては別の罰則が定められています。
不同意性交等罪が成立するケース
買春の相手が性的な行為に同意していない場合などには、不同意性交等罪が成立する可能性があります。
不同意性交等罪は刑法第177条に定められており、暴行や脅迫などによって同意しない意思を形成・表明・全うすることが困難な状態で性交等をした場合などが対象です。
また、16歳未満の相手との性交等も処罰の対象となります。
相手が13歳以上16歳未満の場合には、行為者が相手より生年月日で5年以上前に生まれていることが、この年齢に関する規定の適用要件です。
不同意性交等罪の法定刑は、5年以上の有期拘禁刑とされています。
金銭を支払っていた場合や、相手が同意しているように見えた場合でも、法律上の要件を満たせば処罰される可能性があります。
青少年保護育成条例違反になるケース
18歳未満の相手と性的な行為をした場合、各自治体の青少年保護育成条例に違反する可能性もあります。
青少年保護育成条例は、青少年の健全な育成を目的として、一定の性的な行為などを規制するものです。
たとえば、東京都青少年の健全な育成に関する条例第18条の6では、青少年とのみだらな性交や性交類似行為を禁止しています。
違反した場合の刑罰は、同条例第24条の3により、2年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金です。
児童買春罪との主な違いは、金銭などの対価を必要としない点です。
そのため、金銭のやり取りがなかった場合でも、行為の内容によっては条例違反が成立する可能性があります。
なお、条例の規制内容や刑罰は自治体によって異なります。
初犯の場合の処分と前科の可能性
児童買春事件では、初犯であっても必ず不起訴になるわけではありません。
事件の内容や被害児童の年齢、示談の成立状況などによって、処分が判断されます。
刑事事件における主な処分は、次のとおりです。
| 処分 | 内容 | 前科の有無 |
| 不起訴 | 刑事裁判にかけられず事件が終了する | 付かない |
| 罰金刑 | 一定額の罰金を納付する | 付く |
| 拘禁刑・執行猶予付き判決 | 刑の執行が一定期間猶予される | 付く |
| 拘禁刑・実刑判決 | 刑事施設に収容される | 付く |
罰金刑であっても、有罪の刑事処分が確定すれば前科が付きます。
一方、不起訴処分となった場合は前科が付きません。
初犯であることは処分を判断する事情の一つですが、それだけで処分が決まるわけではないため、早い段階から適切に対応することが重要です。
買春が発覚するきっかけと捜査の流れ

児童買春は、行為の現場で発覚するだけでなく、SNSの履歴や関係者からの通報などによって後日発覚する場合があります。
逮捕されずに捜査が進むケースもあるため、発覚した後の手続きを理解しておくことが大切です。
SNSやマッチングアプリからの発覚
買春事件が発覚するきっかけの一つが、SNSやマッチングアプリに残されたやり取りです。
たとえば、次のような経緯から捜査が始まる場合があります。
- 相手が警察に相談する
- 相手の保護者がメッセージを発見して通報する
- 警察による補導をきっかけに関係が発覚する
- 別の事件の捜査で連絡履歴が見つかる
- 買春の仲介者が摘発されて利用者が判明する
SNSのメッセージには、金銭の約束や待ち合わせ場所、相手の年齢などが記録されている場合があります。
そのため、性的な行為から時間が経過していても、記録などを根拠に捜査が始まる可能性があります。
警察からの呼び出しと事情聴取
買春の疑いが生じた場合、警察から電話などで連絡があり、事情聴取のために出頭を求められることがあります。
警察が確認する主な内容は、次のとおりです。
- 相手と知り合った経緯
- 相手の年齢についての認識
- 金銭や物品のやり取り
- 性的な行為の内容
- SNSなどでの連絡履歴
任意の事情聴取であれば、原則として出頭を拒否したり、途中で退去したりすることができます。
しかし、警察からの連絡を放置すると、状況によっては逃亡のおそれなどを判断する事情となる可能性があります。
呼び出しを受けた場合は、事件の内容を整理し、必要に応じて弁護士に相談したうえで対応することが大切です。
逮捕・勾留から起訴までの流れ
児童買春の疑いで逮捕された場合、刑事手続きは原則として次の流れで進みます。
- 逮捕・警察による取調べ:警察は原則として逮捕から48時間以内に検察官へ事件を送致します。
- 検察官による判断:検察官は原則として送致を受けてから24時間以内、かつ逮捕から72時間以内に勾留請求などを判断します。
- 勾留:裁判官が認めた場合、原則10日間、延長を含め最大20日間の勾留が行われます。
- 起訴・不起訴の判断:検察官が証拠や事件の内容などを踏まえて処分を決定します。
逮捕後に勾留が続く場合、起訴前の身体拘束は通常、最大23日間となります。
一方、逮捕されずに在宅事件として捜査が進み、後日、起訴・不起訴が判断される場合もあります。
児童買春の疑いがあるからといって、必ず逮捕・勾留されるわけではありません。
逃亡や証拠隠滅のおそれなど、個別の事情を踏まえて判断されます。
略式起訴と正式裁判の違い
児童買春事件で起訴される場合、略式起訴または正式裁判となる可能性があります。
略式起訴とは、公開の法廷で通常の裁判を開かず、書面審理によって罰金刑などを科す手続きです。
略式手続きは、100万円以下の罰金または科料に相当する事件などで、被疑者が手続きに異議を述べない場合に利用されます。
一方、正式裁判では、公開の法廷で証拠調べなどが行われ、裁判所が有罪・無罪や刑罰を判断します。
児童買春罪には300万円以下の罰金が定められていますが、略式手続きで科すことができる罰金は100万円以下です。
また、略式起訴によって罰金刑が確定した場合でも、前科は付きます。
そのため、略式起訴であれば前科が付かないという認識は誤りです。
買春の疑いで捜査を受けた場合の対処法

買春の疑いで警察から連絡を受けた場合は、落ち着いて事実関係を整理することが大切です。
誤った対応によって捜査に悪影響が生じる可能性もあるため、慎重に行動する必要があります。
事実関係や連絡履歴を整理する
まずは、相手と知り合ってから性的な行為に至るまでの経緯を整理しましょう。
特に、相手の年齢に関する説明や金銭の約束などは、犯罪の成立を判断する重要な事情です。
確認しておきたい内容は、次のとおりです。
- 相手と知り合った日時や方法
- 相手から説明された年齢
- 金銭や物品の提供に関する約束
- 実際に行われた性的な行為
- メッセージや通話などの記録
SNSのメッセージや通話履歴は、捜査上の証拠になるだけでなく、自分の説明を裏付ける資料となる場合もあります。
不利になることを恐れて履歴を削除したり、内容を改ざんしたりすることは避けてください。
証拠隠滅を疑われる原因となる可能性があるため、記録はそのまま保存しておくことが重要です。
被害者に直接連絡しない
児童買春事件で相手が18歳未満の場合、謝罪や示談を目的としていても、本人や保護者への直接連絡は慎重に判断する必要があります。
突然連絡すると、相手に不安を与えたり、口止めや証拠隠滅を図っていると受け取られたりする可能性があるためです。
また、被害者側が連絡を望んでいない場合には、トラブルが大きくなるおそれもあります。
示談を希望する場合は、弁護士を通じて連絡方法を検討することが適切です。
被害者の意思や心情を尊重し、無理に示談を進めないことが重要です。
警察の取調べに慎重に対応する
警察の取調べでは、供述した内容が調書にまとめられることがあります。
供述調書は、その後の刑事手続きで重要な資料となる場合があるため、内容を十分に確認する必要があります。
特に、事実と異なる内容や、自分が話した趣旨と違う内容が記載されていないか注意しましょう。
また、取調べでは黙秘権が認められているため、供述するかどうかについて弁護士から助言を受けることもできます。
内容に納得できない調書に、無理に署名・押印する必要はありません。
事実と異なる説明をしたり、推測で回答したりすることは避け、必要に応じて弁護士に相談しながら対応しましょう。
買春事件で弁護士に相談するメリット

買春事件では、適用される法律や刑罰の見通しを正しく理解することが重要です。
弁護士に相談することで、刑事手続きへの対応や被害者側との示談交渉などについて、専門的な助言を受けられます。
刑事処分の見通しを確認できる
買春事件で問われる罪は、相手の年齢や行為の内容、金銭のやり取りなどによって異なります。
弁護士に相談すれば、具体的な事実関係を踏まえて、どの法律が適用される可能性があるのかを確認できます。
また、警察から呼び出された場合の対応や、今後の刑事手続きについても助言を受けられます。
相手の年齢を知らなかった場合など、犯罪の成立について争いがあるケースでは、証拠を整理して適切に主張することが重要です。
捜査の初期段階で相談することで、取調べや証拠の取り扱いについても準備しやすくなります。
被害者側との示談交渉を任せられる
児童買春事件では、被害者側との示談が刑事処分に影響する場合があります。
示談とは、事件について当事者間で話し合い、謝罪や損害賠償などを通じて解決を図ることです。
しかし、相手が18歳未満の場合は、本人だけでなく親権者などとの対応が必要になることもあります。
被害者側が加害者との接触を望まないケースもあるため、直接交渉を進めることは適切ではありません。
弁護士に依頼すれば、被害者側の意思を確認しながら、適切な方法で示談交渉を進められます。
示談の成立は不起訴や量刑の判断で考慮される可能性がありますが、必ず不起訴になるわけではありません。
早期釈放や不起訴を目指せる
買春事件で逮捕された場合、身体拘束が長引くと、仕事や家庭生活に影響が生じる可能性があります。
弁護士は、逃亡や証拠隠滅のおそれがないことなどを説明し、勾留を避けるための活動や早期釈放に向けた対応を行うことができます。
また、事件の内容に応じて、検察官に不起訴処分を求める活動を行うことも可能です。
不起訴となれば刑事裁判にかけられず、前科も付きません。
一方、起訴された場合でも、裁判で有利な事情を適切に主張し、刑の軽減や執行猶予付き判決などを目指せる場合があります。
逮捕や起訴を必ず回避できるわけではありませんが、早い段階で弁護士に相談することは、適切な対応を検討するうえで重要です。
まとめ|買春事件でお困りの方は弁護士に相談を

Evoto
買春は売春防止法によって禁止されていますが、成人同士の単純な買春行為そのものには刑罰が設けられていません。
一方、18歳未満の相手に金銭などを渡して性的な行為をした場合は、児童買春罪に問われる可能性があります。
また、行為の内容によっては、不同意性交等罪や青少年保護育成条例違反などが成立する場合もあります。
児童買春事件では、初犯であっても逮捕や起訴の可能性があり、罰金刑が確定した場合でも前科が付きます。
そのため、警察から連絡を受けた場合や、買春の疑いで捜査を受けている場合は、早めに適切な対応を検討することが大切です。
東京スタートアップ法律事務所では、買春や児童買春を含む刑事事件に関するご相談に対応しています。
買春事件の刑事処分や逮捕の可能性について不安を感じている方は、弁護士への相談をご検討ください。
- 得意分野
- 不貞慰謝料 、 離婚 、 その他男女問題 、 刑事事件
- プロフィール
- 京都府出身
同志社大学法学部法律学科 卒業
同大学大学院 修了
北河内総合法律事務所 入所
弁護士法人アディーレ法律事務所 入所
東京スタートアップ法律事務所 開設










